長期資産運用と国際分散投資の弱点
長期資産運用とは、複利の効果を生かすためにドルコスト平均法を利用して
株式や債券などを購入してゆき、貯蓄感覚で複利による恩恵を受け
時間による最大限の効果を発揮しましょうという資産運用の王道です。
国際分散投資とは、株式と債券が負の相関を持ちやすいという事と
日本国内と世界との投資先を分散させることで、国内経済が不景気の時でも
世界経済の恩恵を受けたり、世界経済が不調でも国内の経済の恩恵を受ける
というリスクを分散するという考え方の王道です。
しかし、このセオリーにも考え方により問題がある事が分かります。
それは、投資のタイミングです。
ドルコスト平均法は優れた投資方法に間違いはないのですが、
世界経済の拡大を前提に運用した場合の成功ルールです。
世界経済が縮小するケースでは、資産は減ってしまう事が示唆されます。
世界経済を無視して、株価が高騰している段階で資産運用をはじめ
景気が落ち込む間に投資を継続していくとすれば、
投資する資産は目減りしながら複利を産んでゆくことになります。
せっかくの複利効果が、事実上生かされない形です。
冷静に考えれば、世界経済の行く末をある程度判断した上で
割安な時期に資産をまとめて購入し、不調な時には売却した方が
安定した投資効果を得られるはずだと言えます。
これからは、世界経済を意識し国内経済も意識した上で資産運用を行う
という事が大変重要な資産形成の大前提と思います。
