ノーロード投資信託の解約率
株式投信における解約率は、1990年代の日本では
80％を超えたこともある状況からと比較すると改善傾向にある。しかし、
投資信託の解約率は依然としてアメリカの水準を遥かに上回っている。
日本の投資信託解約率は2003年以降では、
アメリカより10％前後も高い状況が5年ほど続いている。
401kが日本に導入されてからまだ日が浅く、専用ファンドの分析期間も短くなるが、
株式投信全体の解約率と比べると10％程度は解約率が低くなっていることが確認できる。
401k専用ファンドの場合は、現役世代が積み立てる形で活用していることに加えて、
短期的な投資判断の変更で売買が行われにくいという特徴もあり、
低い解約率になっているものと考えられる。
ノーロードファンド（販売手数料がゼロの投資信託）と、
販売手数料のあるロードファンドの解約率を集計した結果を見ると、
日本の株式投信の現状は販売手数料ありの
ロードファンド解約率がのほうが低いことが確認できる。
ノーロードファンドの解約率は、2007年に90％に達しており少々異常であるが、
ETF（上場投資信託）の解約額が原因の1つとしてあげられる。
ETF には、機関投資家が6月に大量設定し、7月に大量解約するなど投資要因もあり、
ETFの季節変動分は除外して考えるのが適切。
ETFを除くノーロードファンド解約率を集計してみると、
ETFを除くノーロードファンドの解約率は、過去3年間にさかのぼると
ロードファンドの解約率を20ポイントほど上回っているという結果となった。
ノーロードとロードファンドにおける解約率の差については、
投資家層の考え方による差が表れていることが要因として挙げられる。
ノーロード投資信託の投資家は主にネット証券での購入が多いはずであり、
ロードの投資家よりも、より能動的な意思決定で投資を行っていると思われる。
株式投資家の動向から類推すれば、投信においても機動的な売買を望む投資家は
ノーロードのチャネルを選択しているものと普通に考えられる。
投信の解約率の高低は、401kに代表される退職年金向けの投信の動向や、
投資家層や思考の違いなど、投資家の様々な要因を考えて比較する必要があるようだ。
