ETF・投資信託 30代からはじめる1億へのインベストメント資産運用

海外ETFの5つのメリット

海外ETFの5つのメリット、魅力

海外ETFは、
1.一般の投資信託に比べ信託報酬が安く、低コスト
2.通常の外国株式と同様に指値注文が可能
3.外貨建で保有可能
4.株価指数等に連動することを目的に運用されるため分かり易い
5.少額から購入可能なので、組み合わせ次第で幅広い分散投資が可能

通常の日本の投資信託は、海外投信の取扱となると
手数料が1％を下回る事はほとんど無いと言ってよいぐらいに
ノーロード投資信託はあっても、信託報酬が割高のケースがほとんど。

海外ETFになれば、ノーロードでないが
信託報酬が1％を下回ってくるため
長期保有による資産運用を考えた場合は有効な対策と言える。
ETFのデメリットは、購入できる単位金額が高くなることにつきる。

海外ETFは、日本国内で売買できる銘柄が発展途上で限られており
投資対象がまだ少ないため、分散投資の面からは
日本国内のETFや投資信託と比較した場合、デメリットとして挙げられる。

インデックス型ETFであれば、株価指数連動タイプETFであるため
運用に対しては不明瞭な点が少なく、迷った時の投資対象に適している。

海外ETFは、外貨で保有することが可能であり
海外の高い金利を享受できるという点も大きなメリット。
日本の金利が低い状態であれば、ETFを積極的に有効活用すべき。
為替差益についても、円安状態が続けば大きな利益を期待できる。

海外ETFを取引するためには、外国株式取引口座の開設が必要となる。
ETFについては、海外銘柄の取り扱いがまだ少ないため
事前に調査をしておくことをおすすめ。

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外貨建てMMFとは

外貨建てMMFとは

外貨建てMMFとは、海外の投資信託会社によって
外貨で運用されている公社債投資信託の事を指す。

外貨普通預金や円建てのMMFに比べ
高い金利で運用されているのが特徴。

【例】　野村證券のノムラ外貨MMFの2008年度上半期を参考（年換算利回り）
　USドルMMF　　　2.1％前後
　ユーロMMF　　　3.4％前後
　英ポンドMMF　　　4.6％前後
　カナダドルMMF　　2.7％前後
　豪ドルMMF　　　6.5％前後
　NZドルMMF　　　7.9％前後

利回りがよく、外貨投資であるため
換金時に為替差益が狙えるのが大きな魅力。

外貨建てMMFと外貨預金が最も大きく異なる点は
運用により金利が変動するという事。

為替手数料が割安でなおかつ
円建てMMFで必要な、30日未満の解約時に発生する
信託財産留保額という解約手数料が不要であるため
いつでも解約を気にせずにできるという点が特徴。

為替差益についても非課税扱いであり
申告の手間がかからないことが人気の要因の一つ。

購入単位は1万円以上で1円単位のところがほとんど。
利子は毎月末に支払われ、
税引き後に自動的に再投資される1か月複利運用式。

J-REIT（日本の不動産投資信託）値下がり

REITとは、不動産を証券化した投資信託。
J-REITは現在暴落の一途を辿っている。

投資家の意見としては売れなくなった不動産を証券化してひとまとめにして、
興味を示した買い手に売りつけるという側面が強い投資信託と言える。

J-REITの中身は、いくら見ても素人には判断つかないというのが一番の理由。
　・どんな不動産を証券化しているのか？
　・その不動産は投資対象として問題があるのか無いのか？
　・サブプライムローンとの関係は？
投資をするに当たり、不透明な部分が多すぎる。

REITの資産価値の計りようがないという側面が、
投資家の興味をなくす大きな要因と思われる。
どうしても売れなくなった不動産をひとまとめにして売っている感が拭えない。

金融不安の昨今では、サブプライム問題も手伝い
J-REITは2007年の5月ごろをピークに、値下げの一途を辿っている。

更に、リプラスの破たんは不動産業界に追い打ちをかけるショックな出来事だ。
東証マザーズ上場で、事業の一環に生活困窮者を支援する
特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）「自立生活サポートセンター・もやい」
に社会貢献として出資していたこともある。

リプラスの本業は入居者が賃貸マンションを借りる際
連帯保証人を立てるかわりに保証委託契約を結び、
入居者に賃料滞納があった場合、オーナーに家賃をを補填するという
家賃保証ビジネス。
家賃保証ビジネスは順調であったが、
不動産部門の収支が経営を圧迫していたらしい。

不動産業界に暗雲が立ち込める中、今後の動向が気になるところではある。

ノーロード投資信託の解約率

ノーロード投資信託の解約率

株式投信における解約率は、1990年代の日本では
80％を超えたこともある状況からと比較すると改善傾向にある。しかし、
投資信託の解約率は依然としてアメリカの水準を遥かに上回っている。
日本の投資信託解約率は2003年以降では、
アメリカより10％前後も高い状況が5年ほど続いている。

401kが日本に導入されてからまだ日が浅く、専用ファンドの分析期間も短くなるが、
株式投信全体の解約率と比べると10％程度は解約率が低くなっていることが確認できる。　
401k専用ファンドの場合は、現役世代が積み立てる形で活用していることに加えて、
短期的な投資判断の変更で売買が行われにくいという特徴もあり、
低い解約率になっているものと考えられる。

ノーロードファンド（販売手数料がゼロの投資信託）と、
販売手数料のあるロードファンドの解約率を集計した結果を見ると、
日本の株式投信の現状は販売手数料ありの
ロードファンド解約率がのほうが低いことが確認できる。

ノーロードファンドの解約率は、2007年に90％に達しており少々異常であるが、
ETF（上場投資信託）の解約額が原因の1つとしてあげられる。　
ETF には、機関投資家が6月に大量設定し、7月に大量解約するなど投資要因もあり、
ETFの季節変動分は除外して考えるのが適切。

ETFを除くノーロードファンド解約率を集計してみると、
ETFを除くノーロードファンドの解約率は、過去3年間にさかのぼると
ロードファンドの解約率を20ポイントほど上回っているという結果となった。

ノーロードとロードファンドにおける解約率の差については、
投資家層の考え方による差が表れていることが要因として挙げられる。

ノーロード投資信託の投資家は主にネット証券での購入が多いはずであり、
ロードの投資家よりも、より能動的な意思決定で投資を行っていると思われる。
株式投資家の動向から類推すれば、投信においても機動的な売買を望む投資家は
ノーロードのチャネルを選択しているものと普通に考えられる。
投信の解約率の高低は、401kに代表される退職年金向けの投信の動向や、
投資家層や思考の違いなど、投資家の様々な要因を考えて比較する必要があるようだ。

歴史的安値の今が投資のチャンス

日経平均株価、TOPIX（東証株価指数）がどちらもバブル後
最安値を更新するなど、歴史的な安値圏にあるのが現在の市場です。
（2008年年末）

ドルコスト平均法を、もっと賢く利用するのであれば
現在、現金で保有している資産をETFか投資信託に変えるべきです。
「いずれ株価は回復すると思うけど、どの銘柄を買えばいいのか・・・」
という投資家も多いいでしょう。
市場全体のパフォーマンスに連動、つまりマーケットそのものをオトナ買いする
「インデックス投信」はいかがでしょうか？

詳しく説明します。

ETFとは、インデックス型の投資信託で、なおかつ券取引所に上場されていて、
株式のように売買できる投資信託。
立会時間中は刻々と価格が変化、株式同様、
「成行注文」や「指値注文」で売買可能な投資信託となります。
売買の最低単価が、投資信託の￥10,000よりも高額になるんですが
下落しているいまが投資のチャンス。
インデックス投信よりも、信託報酬（保有コスト）がかかりません。

ETFに手が届かなければ、インデックス型の投資信託。
値段が下落している今インデックス投信に投資しておけば
数年後に株価は値を戻します。
どこまで戻すかは、これからの日本経済に期待するしかないですが
これこそが、長期資産運用の考え方になります。

ドルコスト平均法では、毎月定額積立していく方針で
購入単価を下げるという考え方に基づいていますが、
株価下落のバーゲンセールである”今”買えるだけ買ってしまえば、
よりレバレッジの利いたドルコスト平均法の実施が可能となるんです。

ETFで信託報酬を安くする

ETFで信託報酬を安くする

投資信託で最も優れていると感じているのは、ズバリETFです。
ETFとは上場投資信託などとも呼ばれ、日経225（日経平均株価）や
トピックス（東証株価指数）などの株価指数に連動することを目的として
運用されるインデックス型の投資信託のことです。
ETFは投資信託の仕組みと株式の仕組みを組み合わせたようなファンドになるため、
通常の株式と同じように、ETFは東証などの市場でいつでも売買が可能であり
個人の投資家でも証券会社に口座を持っていれば売買が可能です。

ETFのメリットとしては何といっても信託報酬の安さがあげられます。
通常の安価なインデックス投資信託でも、信託報酬は0.5％程度ですが
ETFの信託報酬は最低売買単価が上がるほど、
どんどん信託報酬が安くなる傾向があります。
流動性も高いおすすめのETFは以下になります。

大和上場投信（1305）
日経225連動型上場投資信託（1306）
上場インデックスファンド（1308）

また、ETFは分散によるリスク低減もあげられます。
日経平均に連動するETFを買うことは、日経平均を構成する225銘柄に
分散投資することとイコールになるためです。

株価の予想についても、相場の流れを読むだけになるため
シンプルで売買のタイミングもはやりやすいかもしれません。

ETFのメリットはたくさんありますが、デメリットも当然あります。
ETFを買うためにはまとまった資金が必要であることです。
最低購入に必要な金額は、15万円程度からという点です。
1305などのETFであれば、100万円程度は最低必要になります。
よく言われることは、インデックス投資信託で積み立てをして
一定金額を超えたらETFに乗り換えるという、リレー投資という選択肢もあります。

投資信託とETFの比較

投資信託とETFの比較

投資信託はETFと比較した場合、信託報酬が0.5%程度上がるケースがほとんどです。
国内インデックス株で比較してみます。

インデックスファンドTSP　　　　　　　　　　　0.546%
TOPIX連動型上場投資信託 (1306) 　　　 0.1155%

差は0.4305%になり、100万円分の投資信託とETFを比較してみると
差は1年間で4,305円分という開きになります。
10年続ければ43,050円ですから、その差は小さくはありません。

投資信託よりもETFで保有する方が優位な事に違いありませんが、
ETFが劣ってしまうのは、購入単価です。
国内株式インデックスのETFは、ほぼ10万円以上の購入単位です。
TOPIX連動型上場投資信託（1306）の場合、最低購入単位が約18万円と高いので、
投資信託の最低購入単位がほとんどの場合1万円からであるのに対して
かなりハードルの高いものとなってしまいます。

購入単価の面からも毎月一定額ずつ購入する ドルコスト平均法 に向いていません。
ドルコスト平均法で購入するなら、ノーロードかつ信託財産留保額ゼロが最適です。
買付け時、解約時にも手数料がかからない投資信託を選択すれば
インデックスファンドをドルコスト平均法で購入してゆき、
ETFの購入可能単位に達してから、解約してETFに乗り換える
という方法が最も理想的な投資方法だと判断します。

30代からのポートフォリオ

30代からのポートフォリオ

長期運用を意識し、低信託報酬とアセットアロケーションにこだわりました。
株式と債券の比率が64：36、国内と海外の比率が45：55になってます。
弱点は、いずれもできて間もない銘柄であるため
投資の実績があまりないことです。
インデックス銘柄であるため、運用実績はあまり気にしていません。
アクティブファンドではなく、インデックスファンドに投資するのも
長期運用を行ううえでは重要な考えです。

平成20年の10月より以下の7銘柄に
月々10,000円ずつ（国内株式のみ15,000円）積立をしてゆきます。
解約をしなければ、30年後に1億円ぐらいになっているはずなんですが・・・
（試算は年利7.5％運用の複利計算です）。

国内株式
STAM　TOPIXインデックスオープン

海外株式
STAM　グローバル株式インデックスオープン
年金積立インデックスファンド海外新興国株式

国内債券
STAM　国内債券インデックスオープン

海外債権
三菱UFJ世界国際インデックス

バランス型
ジョインベスト・グローバルバランスファンド
スゴ６

ETFへの乗り換えは現段階では考えていません。
理由は、乗り換えの手数料と手間を考えた場合に大きなメリットを感じないからです。
長期運用は、よほどの景気悪化材料などがない限りやめない事だと考えます。

長期運用での投資信託選びのポイント

長期運用での投資信託選びのポイント

長期運用で投資信託を選定する上での注意するべきポイントは4つあります。

1．信託報酬、買付手数料がローコストで済むかどうか

2．長期運用できるかどうか

3．分配回数が年間何回あるか

4．購入したい投資信託が証券会社にあるかどうか

投資信託をどう考えるのかが、銘柄選びのポイントになりますが
安定した利益を確保するのであれば、長期運用が望ましいと考えます。

長期運用のメリットは、複利効果です。
複利効果は数字でイメージすると強烈になります。
毎月75,000を7.5％運用で積み立てた場合、
30年で1億円を超えることができます。
このときの積み立てた金額は2700万ですから、30年で4倍になります。
長期運用タイプで資産を運用していく場合に、考えなければいけないのは
長期運用にかかってくるコストです。

買付手数料は、買った瞬間のみ発生しますが
信託報酬というものは、保有している間継続して費用を発生させます。
当然、保有コストを減らすべきですから、長期運用には低信託報酬は必須となります。

平成20年10月現在で、私が厳選したおすすめのローコスト投資信託銘柄はこちらです。

長期運用できるかどうかということは、
選択する投資信託が何年か後になくなってしまわないか、ということです。
つまり、償還日がない、無期限の投資信託を選ぶということです。

分配回数が少ないという事は、
分配で目減りするはずの運用資産がそのまま継続されることに他なりません。
従って、年1回の分配に設定されている投資信託が資産運用には理想的です。
もちろん、分配金は再投資されるものがベストといえます。

最後は、狙った投資信託が証券会社に選択肢としてあるかどうかです。
証券会社で取り扱っている投資信託の種類と数は異なります。
好みの投資信託を選ぶには、個別の証券会社の中からしか選択できないため
一番自分のニーズに合った投資信託をすべての中から選び出すには
投資信託関連の本を読んでみるのもいいかもしれません。

私が参考にした本はこちらです。

選択する際に重宝する便利な証券会社は、
日興コーディアル証券の投信スーパーセンターが、一番だと思います。
投信スーパーセンターは、取り扱っているほとんどの銘柄が積立可能であり
信託報酬でスクリーニングできるのでマイチョイスを選び出すのに便利です。

投資信託、ETF、株式投資、外貨預金、FXの経験を元に、複利効果を超えるノウハウ、資産を増やすために役立つ知識を30代の世代に向けて提供します。

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